ビットコイン、9万4000ドル回復...長期的には強気になる

ビットコインが米国債金利の急騰、現物上場指数ファンド(ETF)の資金流出などで9万ドルを下回ったが、反発した。

14日午前10時35分、コインマーケットキャップ基準海外ビットコイン価格は前日同時間より0.44％下がった9万4744ドル（約1494万円）を記録している。

前日午後11時35分頃、ビットコインは8万9900ドル線まで下落したが、その後反発し始め、現在は9万4000ドル台を回復した状態だ。

ビットコインは一週間前比7％ほど下落し、下落傾向を継続している。米国債金利の急騰、ビットコイン現物ETFの資金流出など、様々な要因が下落に影響を与えたと分析される。

米国の12月生産者物価指数（PPI）が14日、消費者物価指数（CPI）は15日に発表される予定である中、国債利回りがまた上昇した。

13日（現地時間）、基準物である10年満期国債利回りは前日比0.029％p上昇し、4.8％を超えた。2023年11月1日以来の最高水準だ。

また、米国のビットコイン現物ETFからも大規模な資金流出が続いている。8日（現地時間）に5億6900万ドル規模の純流出が発生したのに続き、次の取引日である10日にも1億5000万ドル規模の純流出があった。

暗号資産取引所Bitfinex（ビットフィネックス）は、「米国債利回り急騰、ビットコイン現物ETFの資金流出により、ビットコイン価格が高値比15％以上下落した」と分析した。

続けて、「ビットコインが短期的にはより大きな変動性を示す可能性があるが、ドナルド・トランプ政府が入って暗号資産規制に対する楽観論が広がれば、下落が制限される可能性がある」とし、「長期的には強気を示すだろう」と展望した。