4日、ペ議員はニュース1を通じて「会社にSOS(救助要請)をしたのに無視されたのが一番の問題だ」と述べ、オさんの事件についての考えを明らかにした。
ペ議員は、2008年にMBCアナウンサーの公開採用で入社し、2012年に始まったMBC労組のストライキ中に組合を脱退しアンカーに復帰した。その後、2017年の公共放送のゼネラルストライキ時に解任されたチェ・スンホ氏が社長に就任したことで、アンカー職を辞し、2018年3月に退社した経歴を持つ。
ペ議員は「MBCの社内文化はまるで大学のサークルのような人間関係だ。その中で誰かが気に入らないと、非常に幼稚で暴力的ないじめ(集団いじめ)になる」と主張した。
さらに「社内全体にそのような文化がある。誰かがいじめられても、見て見ぬふりをし、容認し、隠そうとする文化だ。MBCの悪い社内文化だ」とし、「MBCを退社するときに言ったことがある。外見はすばらしい家庭のように見えても、深刻な家庭内暴力が行われている家と同じだ」と述べた。
また、故人が生前、MBC関係者4人に職場でのいじめについて打ち明けた録音があると遺族が主張していることに触れ、「MBCは遺族が録音もあると言っているのに、なぜ防げなかったのか」と声を高めた。
一方、2021年にMBCの公開採用で気象キャスターに合格したオさんは、昨年9月15日この世を去った。彼女の死亡の知らせは、3カ月後の昨年12月になってようやく伝えられた。
この過程で、あるメディアが故人の携帯電話から原稿用紙17枚分の遺書が発見されたと報じた。報道によると、遺書には特定の気象キャスター2人から受けた職場内でのいじめの被害を訴える内容が記されていた。遺族側は、故人がMBC関係者にこの事実を伝えたにもかかわらず、MBCがこれを無視したと主張している。
前日、MBCは故人の死の真相を究明するため真相調査委員会が正式に発足すると発表した。MBCは「故人の死について非常に痛ましく思っており、調査過程で遺族と最大限に意思疎通を図り、真実が明らかになるよう最善を尽くす。MBCは納得できる調査結果が出るよう、遺族が推薦する人物を真相調査委員に追加で参加させる案についても、遺族と積極的に協議していく」と強調した。
ソウル市マポ(麻浦)警察署は、今回の事件の捜査を求める国民の申請を受理し、内偵捜査を進めている。
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