審尋は仮処分の決定に先立ち当事者や利害関係者、参考人の意見などを聞く手続き。この日の審尋に当事者の出席義務はなかったが、NJZのメンバー5人全員が出席した。
ADOR側は審尋で、NJZ側が専属契約解除を求める理由として挙げたのはADOR親会社のHYBE(ハイブ)に差別されているということだが、営利を追求する私企業が主要な収益源を自ら手放すはずがないとして、NJZ側が専属契約に違反する行為を繰り返していると主張した。
これに対し、NJZ側は「事件の本質はHYBEとADORがNewJeansを差別・排斥し、他のグループに取って代えようとしたこと」とし、「NewJeansを奴隷のように縛りつけ、葬り去ろうとしている」と反論した。
NewJeansは昨年11月、ADORの義務不履行などを理由に専属契約の解除を宣言して独自の活動を始めた。
ADOR側は今年1月、5人のメンバーを相手取って事務所を通さない広告契約締結の禁止を求める仮処分を申し立てた。
その後、作詞、作曲、歌唱などの音楽活動をはじめとする芸能活動の禁止へと申し立ての趣旨を拡大した。
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