コインベース、機関投資家の83％が暗号資産の投資比率を拡大する計画と回答

機関投資家が暗号資産（仮想通貨）に対してますます楽観的な態度を示すことが分かった。

18日（現地時間）、コインベース（Coinbase）が350人以上の機関投資家を対象に行った調査に、回答者の83％が2025年に暗号資産投資比率を拡大する計画だと明らかにした。

調査によると、現在、調査対象企業の約75％がすでにビットコインとイーサリアム以外の暗号資産を保有しており、大半がポートフォリオ内の暗号資産の割合を5％以上に増やす予定であると回答した。

機関投資家は、暗号資産が今後3年間で最も魅力的なリスク調整後リターンを生み出す機会を提供すると考えている。

機関投資家が最も好むアルトコインは、XRPとソラナ（SOL）である。

機関投資家のアルトコイン保有量はさらに増加する可能性があり、特に米国証券取引委員会（SEC）が今年新しいアルトコインETFを承認した場合、この傾向はさらに加速すると予想される。

現在、12以上のアルトコインETF承認申請がSECの審査を待っており、ライトコイン（LTC）、ソラナ(SOL)、XRPなどが短期的に承認の可能性が高い候補として挙げられている。