健康保険審査評価院は26日、このような内容を含む「統計で見る不妊治療」を発刊したと発表した。本統計は、不妊の原因、治療回数、妊娠率などの詳細情報を含む韓国初のデータであり、従来の保険請求データに基づくものではなく、不妊治療指定医療機関の記録をもとに算出された。
統計によると、2022年の不妊治療は201の医療機関で計20万7件実施された。近年、不妊治療の件数は晩婚化や少子化対策の拡充に伴い増加傾向にあり、2019年(14万6,354件)と比較すると36.7%(5万3,653件)増加した。治療の種類別では、体外受精は15万4,202件から16万6,870件へ増加した一方、人工授精は3万5,171件から3万3,137件へ減少した。
不妊の原因が単一である場合は14万2,934件で、全体の約7割を占めた。しかし、原因が特定できないケースが4万1,641件(20.8%)と最も多く、次いで卵巣機能低下3万5,810件(17.9%)、男性因子2万9,963件(15%)の順であった。複数の要因が絡むケースは5万7,073件(28.5%)だった。
性別ごとの不妊原因を見ると、女性に原因がある場合は12万8,388件で全体の64.2%を占めた。男性不妊は2万9,963件(15%)、男女両方に不妊要因がある場合は4万1,656件(20.8%)だった。
不妊治療を受けた女性の総数は7万8,543人で、平均年齢は37.9歳と3年前より0.3歳高くなった。年齢別では、35〜39歳が37.4%と最も多く、次いで30〜34歳(26.5%)、40〜44歳(26.1%)の順であった。治療の種類別では、人工授精(平均35歳)の対象者は体外受精(平均38.4歳)よりも若かった。年齢別の治療件数割合を見ると、人工授精は30〜34歳(43.0%)、体外受精は35〜39歳(34.2%)が最も多かった。
治療前に3年以上自然妊娠を試みた女性は3万2,510人(41.4%)で最も多かった。また、10人に4人は妊娠経験があり、流産を経験した人は31.8%であった。
治療完了件数のうち、超音波検査で胎嚢が確認された割合(妊娠率)は、人工授精よりも体外受精の方が高かった。具体的には、人工授精は3万1,454件中4,081件が正常妊娠し、妊娠率は13%だった。体外受精では、新鮮胚移植の妊娠率が30.2%、凍結胚移植が42%と算出された。年齢が高くなるにつれて妊娠率は低下し、特に40歳以降は急激に減少する傾向が見られた。
健康保険審査評価院は、初婚年齢の上昇により、不妊治療を受ける人口は今後も増加すると予測している。ソ・ヒスク医療資源室長は「ことしの不妊統計を皮切りに、毎年定期的に国民へ不妊に関する情報を分かりやすく提供し、不妊支援政策の策定や研究に必要な多様な統計資料を開発していく」と述べた。
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