ＮｅｗＪｅａｎｓ巡る対立「対応の結果表れ始めた」　ＨＹＢＥのＣＥＯ

【ソウル聯合ニュース】ＢＴＳ（防弾少年団）などの人気グループを擁する韓国の総合エンターテインメント企業、ＨＹＢＥ（ハイブ）のイ・ジェサンＣＥＯ（最高経営責任者）は３１日、約１年にわたり続いている子会社のＡＤＯＲ（アドア）を巡る対立に関し「原則に基づく対応の結果が表れ始めている」と述べた。同日開かれた定時株主総会での質問に答えた。

　イ氏は「昨年の株主総会で、時間はかかるが原則に基づいて一つずつ対応していくと申し上げた。現在は、その結果が表れ始めていると思う」と述べた。ＨＹＢＥがマルチレーベル体制を整え成長する過程でさまざまな試行錯誤と困難があったが、それらを正していると説明した。

　昨年４月、ガールズグループのＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）が所属するＡＤＯＲの経営権を巡り、ＨＹＢＥと当時のＡＤＯＲ代表でＮｅｗＪｅａｎｓの育ての親として知られるミン・ヒジン氏の対立が表面化した。内紛が長期化する中、ミン氏は同８月にＡＤＯＲの代表取締役を解任された。同１１月、ＮｅｗＪｅａｎｓはＡＤＯＲに対しミン氏の代表取締役復帰を求め、要求が受け入れられなければ専属契約を解除すると宣言した。専属契約解除の理由としてＡＤＯＲの義務不履行も挙げた。その後、ＮｅｗＪｅａｎｓは独自の活動を開始し、先月からはグループ名をＮＪＺに変更していた。

　一方、ＡＤＯＲ側は今年１月、５人のメンバーを相手取って事務所を通さない広告契約締結の禁止を求める仮処分を申し立てた。その後、作詞、作曲、歌唱などの音楽活動をはじめとする芸能活動の禁止へと申し立ての趣旨を拡大した。ソウル中央地裁は今月２１日にＡＤＯＲの申し立てを認め、ＮＪＺとしての独自の活動を禁じる判断を下した。

　イ氏は、６月にメンバー全員が兵役の義務を終えるＢＴＳについて、本格的な活動を再開するためには時間が必要だと述べた。「メンバー復帰後、活動に向けた準備や作業のための時間を要する。事務所側もトップレベルの作曲家たちと話し合いながら準備しているが、アーティストたち（ＢＴＳのメンバー）の熟考と準備が必要だ」と説明した。