リチウム電池の基幹技術、日本の30%にとどまる

【ソウル4日聯合ニュース】コンピュータ、携帯電話から自動車まで幅広く使用できることから成長が目覚しいリチウムイオン二次電池分野で、国内大手メーカーの完成品は競争力はあるものの、基幹技術では日本に大きく後れを取っている。知識経済部貿易委員会が4日、韓国電子情報通信産業振興会での研究を経て発表した資料「リチウム二次電池の産業競争力調査」で明らかにした。
　それによると、技術面で世界で圧倒的優位を占める日本の技術水準を100とした場合、韓国は製造技術では100%と対等な水準だったが、基幹技術はわずか30%、部品・素材技術は50%にとどまった。
　米国は製造技術が日本の30%、部品・素材技術が40%だった半面、基幹技術は80%に達した。中国の基幹技術は日本の10%、製造技術は50%にとどまった。
　貿易委員会は、韓国は価格競争面でも、陰極活物質や隔離幕など核心となる素材の国産化率が高い日本、また、自国の豊富な原材料と低コスト労働力を強みとする中国に比べて劣勢だとした。ただ、日本と同水準の製造技術を基に、サムスンSDIが昨年は世界市場で19%、LG化学が8%を占めるなど、競争力はあることが分かった。日本メーカーは世界で50%のシェアを占めている。
　国内メーカーの製品輸出は、製品性能の改善に伴い、2003年の2億7000万ドル（約244億円）から昨年は16億2000万ドルに増えた一方で、輸出は3億6000万ドルから5億2000万ドルに増加するにとどまり、貿易収支は黒字を計上している。
　リチウム二次電池の市場規模は、2007年から年平均25．7%成長し、2015年には220億ドルに拡大すると予想されている。貿易委員会は、韓国は競争力を上げる上で、基幹・素材技術面の弱さと原材料不足がの障害となっていると指摘した。海外資源確保に向けた積極的な努力と、長期的観点での基礎・基幹技術開発支援が必要だと助言した。