高校生のイ・ヨンさん（18）は2019年に日本製品の不買運動が始まって以来、今まで日本製品を購入していない。日本が竹島領有権の主張を続けるなど、歴史歪曲に問題があると考えるからだ。
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イさんは不買運動開始後、ジェットストリームやユニなど日本産のボールペンはモナミをはじめとする韓国産のボールペンに買い替えた。イさんは「韓国史の時間に過去に日本企業が韓国で犯した蛮行を知ることになった。自然に日本製ボールペンの使用を控えるようになったが、ちょうどその時が日本製品の不買運動が広がっていた時だったため、簡単に韓国製品に代えることができた」と説明した。
イさんは「友達の間でも韓国産ボールペンの使用を勧める雰囲気になっている」と伝えた。クラスでは日本製のボールペンを使う友人らに対し、お互いに日本製品であることを知らせたりもすると伝えた。
▼10人中7人が“不買を実践”…理由は「日本だから」
2030（20代、30代）のみならず、10代も社会的価値を考慮して消費する『善良な消費』に高い関心を見せている。10代は昨今の日韓関係に直面しつつ「善良な消費=日本製品不買」という公式に代入する姿も見せている。
実際に今年3月、エリート学生服が小・中・高校生112人を対象に『善良な消費』に対する青少年の認識を調査した結果によると、回答者の96%が「善良な消費に賛同した経験がある」と答えた。
また、回答者の79%は「普段から買わない（日本）ブランドや（日本）製品がある」と答えた。そのうちの過半数（51%）は不買の理由として「日本製の製品または日本に友好的な企業だから」を挙げた。
実際に、2019年の日本不買運動ブーム後にも日本製品の不買を地道に実践してきたという青少年たちがいた。この青少年たちは主に筆記具を日本製品から韓国産製品に買い替えたものと見られる。
▼日本製のボールペンを韓国製に買い替え…業界“変化を実感”
日本製品の不買を実践する学生たちは、主に筆記具を日本製品から韓国産製品へ買い替え、愛用していると口をそろえた。
高校生のチョン・ジウンさん（18）は2019年、日本製品の不買運動をきっかけに最近まで日本製品を購入しないよう努力していると話した。
チョンさんは「日本が歴史教科書と福島汚染水の放流に対する問題提起に厚かましい態度で一貫する姿を見て、日本製品に対する拒否感が生じた」とし、「以前は日本製品であるシグノボールペンを使っていたが、今はモナミのボールペンを使っている」と話した。
実際に文具業界では2019年に起きた日本製品の不買運動をきっかけに、韓国産製品に定着した消費者が多いという反応が出ている。筆記具製造企業であるモナミの広報チームの関係者は「会社の公式SNSを通じて『2019年の日本不買運動をきっかけに当社の製品を使うようになったが、品質が良く定着した』という消費者の反応を多数聞いた」と話した。
筆記具製造企業のジャバペンも2019年の日本製品不買運動当時、売上が20～30%増加した。ジャバペンは1997年9月に設立された韓国産筆記具専門生産企業で、『国産筆記具の自尊心』というスローガンを掲げている。
ジャバペンの関係者は「商品の質を改善するため、Eコマースショッピングモールとジャバペン公式ショッピングモール・ジャバペンショップの商品レビューをモニタリングしているが、日本製品の不買運動をきっかけに製品を初めて使うようになり、今まで使っているという消費者が多い」と説明した。
イさんも「日本製品を買わないという考えよりは、韓国産の製品を愛用すべきだという考えが強い」と強調した。イさんは日本が歴史教科書に竹島を日本領土と表記することを義務化したというニュースを見て、竹島を広報する韓国産製品を使用しなければならないと思ったと話した。
▼専門家「韓国製品が日本製品を十分に代替することが可能な状況」
世宗大学の保坂祐二教授は「最近、日本の福島原発汚染水放流などをはじめとする韓国の反日感情を刺激する行為が日本不買心理を育てている」と述べた。続けて、「韓国製品の中でも日本製品を凌駕したり性能が似ている製品が多くなったため、あえて日本製品にこだわる必要がない状況」と説明した。
保坂教授は青少年の日本製品不買について「10代の青少年は歴史教育の影響で日本との問題に敏感に反応する。日本に対する解釈が間違っているか誤解があるなら問題になるが、そうではない」とし、「青少年が自由市場経済で信念による消費という自分の権利を正当に行使しているもの」と評価した。
青少年が日本の不買運動を超え、日韓間の歴史葛藤の本質を把握するために努力する必要があると助言する声もあった。
サイバー外交使節団バンク（VANK）グローバル請願チームのキム・ヒョンジョン活動家は「韓国の青少年たちと日本青少年らの歴史に対する意識の違いが大きい」とし、「日本政府が植民地支配を正当化し、竹島は日本領土という歴史教育を長い間展開しているため」と話した。
しかし、日本の青少年に対する無分別な非難は警戒しなければならないと述べた。
キム活動家は「歴史問題は日韓両国が共に解決しなければならない問題だ。日本の極右勢力が韓国人を卑下し侮辱するのと同じように対応してはいけない」とし、「日本政府の過ちを指摘し、彼らが歴史歪曲をする理由について考察し、両国の青少年が交流する必要がある」と述べた。
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