韓国芸能人の個人事務所　明暗くっきり

韓流ブームを背景に、韓国芸能界で個人事務所の設立が増えている。一方で、経営に行き詰まり事務所をたたむケースも少なくない。

ペ・ヨンジュン の最新ニュースまとめ

◇ヨン様にはじまる事務所設立
　17日にインターネット上では、「1人企画社」が話題に上った。俳優のカン・ジファンが「1人企画社を設立し、作品にだけ打ち込む」との意欲を示したため。カン・ジファンは現在、前所属事務所との契約問題で法廷闘争中だ。
　1人企画社とは、芸能人の個人事務所、芸能人が設立した会社を指す。一定の固定収入がある芸能人が設立するケースが多い。

　先駆けとなったのは、「ヨン様」ことペ・ヨンジュンだ。ドラマ「冬のソナタ」で人気を確立し、2004年にキーイーストを設立すると、日本を中心にアジア向けビジネスに乗り出した。
　同社にはその後、ソ・ジソブやイ・ナヨンなどの人気俳優も抱えるようになり、本格的なマネジメント業務も始めた。中堅プロダクション並みに拡充されてからも、ペ・ヨンジュンは会社の実質的な経営者、あるいは決定権者の役割を果たしている。
　イ・ビョンホンは2006年に自分のイニシャルをとったBHエンターテインメントを設立した。初期にペ・スビンやチン・グ、ハン・チェヨンらが移籍し、イ・ビョンホンのためだけの会社とはいえないものの、決定権は握っている。
　リュ・シウォンも代表的な成功例だ。日本では歌手活動でも多額の固定収入を得ており、自分が立ち上げた会社で「リュ・シウォン」というブランドを体系的に管理し、各種事業にも手を広げている。
　このほか、チャン・グンソク、チェ・ジウ、キム・テヒ、チョン・ウソン、ソン・スンホン、キーイースト所属だったソ・ジソプらも個人事務所を設立した。本人の家族が経営に携わることが多い。

◇個人事務所、なぜもてはやされる
　芸能人が個人事務所を設立する理由として、収益分配と意思決定権が挙げられる。
　外部の事務所に所属する場合、収益は芸能人と会社側で分配しなければならない。また、ある程度の立場になると本人の意思も尊重されるとはいえ、会社の利害関係に基づき望まない活動をせざるを得ない場合もある。
　昨年初め、中国での人気を追い風に個人事務所を設立した女優のチャン・ソヒは、聯合ニュースとのインタビューに「私が自分を一番良く分かっているから」と答えている。役者としての発展の道を自分で切り開きたいという考えで事務所を設立したと説明した。
　父親と事務所を設立したユン・ウネもあるインタビューで、会社に縛られることなく、好きなように作品を選べることを利点に挙げた。

◇経営は甘くない
　昨年9月、チャン・ドンゴンは大手SMエンタテインメント系のSM　C＆Cに移った。この数年、事務所を運営しヒョンビンやシン・ミナら後輩を育ててきたが、経営が苦しくなり、SM　C＆Cに吸収合併された。
　チョン・ジヒョンやキム・レウォンは個人事務所をたたみ、新しい事務所と契約した。
　業界関係者によると、芸能界での個人事務所経営は基本的な経費以外にさまざまな費用がかさむ。独立前には見えていなかったこうした実質的な負担や義務と責任の重さを初めて悟るケースも多いという。
　ある芸能事務所の代表は、個人事務所を成功させるには、専門性とコストに関する覚悟が必要だと指摘する。芸能人が1人でこなすには限界があり、結果的に芸能活動と事務所運営の両方に支障が生じかねないという。