「Sechs Kies」元メンバーのカン・ソンフンが、2018年の台湾ファンミ中止騒動に対し、代理人を通してコメントを発表した。(提供:news1)
「Sechs Kies」元メンバーのカン・ソンフンが、2018年の台湾ファンミ中止騒動に対し、代理人を通してコメントを発表した。(提供:news1)
「Sechs Kies」元メンバーのカン・ソンフンが、2018年の台湾ファンミ中止騒動に対し、代理人を通してコメントを発表した。

カン・ソンフン(元Sechs Kies) の最新ニュースまとめ

 カン・ソンフンの法的代理人を務める弁護士法人チョンソルは1日、2018年9月に予定していた台湾ファンミーティング公演の中止に関する様々な疑惑とネット上の悪質な書き込みについて立場を明かした。

 カン・ソンフン側は「2018年6月頃、台湾の主催者側と『同年9月の台湾ファンミーティング公演に出演する』と約束していたが、その公演が中止となった。さらに2018年9月、台湾ファンミーティング公演の中止を巡り、台湾主催者側とメディアが裁判を提起した。しかし、カン・ソンフンに対する刑事告訴は全て却下されたことが判明した」と明かした。

 9月のファンミーティング公演が中止となった理由については「出演者であるカン・ソンフンと公演チームのビザが発給されなかったことが主な要因。ビザ発給業務など、公演開催に関する各業務は台湾主催者側が担当することになっていた。これについても民事訴訟が進行中」と説明した。また「台湾労働部の公文書などを通して確認した結果、台湾の主催者側が全く無関係な書類を求めてくるなど、ビザ発給業務を理解しておらず、ビザが発給されなかった」と強調した。

 さらにカン・ソンフン側は、台湾ファンミの中止以降、台湾公演の主催者側関係者がインターネットサイト「dcinside」内の「Sechs Kies」とカン・ソンフンのギャラリーコミュニティーに、虚偽の事実を含む悪質な書き込みを掲載し、カン・ソンフンはこれを告訴した。これについては「『互いに民事刑事上、裁判で係争中。被疑者にとって有利な状況をつくるため、被害者を誹謗して被害者の名誉を棄損した』という事実で罰金刑が確定した」と明らかにした。

 さらに「公演を主催するためには、大衆文化芸術産業発展法に規定されている通り、大衆文化芸術企画業者として文化体育観光部長官に登録しなければならない。台湾の主催者側は法で定められた登録すらしておらず、その点でもやはり罰金刑が宣告された」と伝えた。

 カン・ソンフン側は「今後これらに関するネット上での悪質な書き込みについては全て告訴し、善処は求めず法的措置をとる構え」と強硬な対応を示唆した。

 一方、「Sechs Kies」のファン約70人は昨年11月、カン・ソンフンが個人ファンクラブ「HOONYWORLD」の関係者と共謀し、2017年4月に「Sechs Kies」の20周年イベントを開いて収益金などを寄付するように見せかけてチケットの販売代金を騙し取ったと主張しソウル中央地検に告訴した。しかし検察側はこれを証拠不十分として6月25日に不起訴処分とした。

 以下は法的代理人の公式立場全文。

 カン・ソンフンの法的代理人である弁護士法人チョンソルは、2018年9月に開催を予定していた台湾ファンミーティング公演中止に関する各種の疑惑と、当時から現在まで続いている特定サイトへの悪質な書き込みについて、以下の通り立場を表明します。

1、カン・ソンフンは2018年6月頃、台湾の主催者側に対し、同年9月に行われる台湾ファンミーティング公演に出演を約束していたが、公演は中止となりました。

2、2018年9月、台湾ファンミーティング公演の中止を巡り、台湾主催者側とメディアが裁判を提起しました。しかし、カン・ソンフンに対する刑事告訴は全て却下されました。

3、出演者であるカン・ソンフンと公演チームのビザが発給されなかったことが主な要因です。ビザ発給業務など、公演開催に関する各業務は台湾主催者側が担当することになっていました。これについても民事訴訟が進行中です。
 
 上記訴訟について、台湾労働部の公文書などを通して確認した結果、台湾の主催者側が全く無関係な書類を求めてくるなどビザ発給業務を理解しておらず、ビザが発給されませんでした。

4、一方、(1)上記台湾ファンミーティング公演が中止となった後、台湾の公演主催者側関係者が有名なネットサイト「dcinside」で「Sechs Kies」とカン・ソンフンのギャラリーコミュニティーに虚偽の事実を含む悪質な書き込みを行いました。カン・ソンフンはこれを告訴し、「互いに民事刑事上、裁判で係争中。被疑者にとって有利な状況をつくるため、被害者を誹謗して被害者の名誉を棄損した」という事実で罰金刑が確定しました。また(2)公演を主催するためには、大衆文化芸術産業発展法に規定されている通り、大衆文化芸術企画業者として文化体育観光部長官に登録する必要があります。台湾の主催者側は法で定められた登録すらしておらず、その点でもやはり罰金刑となりました。

5、本法的代理人は今後、これらに関するネット上での悪質な書き込みについては全て告訴し、善処は求めず法的措置をとる構えです。


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