【全文】俳優ソンフン側、専属モデル不履行の主張「J社の代表を告訴、所属事務所との葛藤はデマ」

11日、韓国俳優ソンフンの所属事務所が専属モデルの問題で対立している化粧品メーカーJ社の代表を訴えた。これに加え、ソンフンと所属事務所の間には問題が全くないことを改めて強調した。

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先立って1日、あるメディアはソンフンに関連する化粧品メーカーJ社の専属モデル不履行について対立していると伝えた。報道によると、ソンフン所属事務所のStallionエンターテインメントとJ社のヘアケア製品をローンチする同業契約を結びソンフンが専属モデルとして活動することになったが、約束が守られなかった。

以下、所属事務所Stallionエンターテインメント公式立場の全文。

こんにちは。

俳優ソンフン所属事務所のStallionエンターテインメントです。

最近ソンフンと関連する化粧品メーカーJ社との専属契約問題に対する立場を明らかにします。

1.ソンフンの所属事務所Stallionエンターテインメントは、先週業務上背任と横領の疑いでJ社の代表を相手にソウル江東警察署に刑事告発を行いました。

2.最近ソンフンがJ社モデルの専属契約をめぐり対立しているというタイトルで、「ソンフンが専属モデルとしてプロモーション履行契約を不履行した」という誤解を招く記事が報道されました。この過程でソンフンと所属事務所の間で葛藤があるように表現され、名誉毀損を招くような噂が含まれていました。しかし、ソンフンと所属事務所の間に問題はないということをもう一度明らかにします。

3.今回の仕事と関連して、客観的に明らかになった事実は次のとおりです。 J社は、自社のヘアケア製品をローンチしソンフンをモデルに起用しようとしました。しかし、モデル料に負担を感じたJ社代表キムOOは当時ソンフンの所属事務所に「合同会社C社を設立し、ソンフンを合同会社C社のモデルとしてヘアケア製品をローンチ、ヘアケア製品を販売して合同会社C社の株式割合の30%を与える。この30%の株式の対価をソンフンのモデル料にしよう」と提案しました。

4.しかしその後J社は、合同会社C社を設立するのに非常に消極的であり、ヘアケア製品をC社ではないJ社の製品としてローンチしました。また、この過程でソンフンはJ社と直接モデル契約も締結しておらず、J社からモデル契約履行も求められていないため、ソンフンがプロモーション契約を履行しろというのはとんでもない主張です。

5.また現在J社の代表は、C社の資本金3億ウォンを横領して、自身の建物にC社を寄託させるようにした後、空室状況にありながらも保証金と毎月の家賃を無償で受けとっています。これについてソンフンの所属事務所は、J社の代表を業務上横領と背任で告訴し、今後の法的判断により明白に是非を決定する予定です。