外信「オリンピック不参加の北朝鮮、文大統領の希望が絶たれた」

米国メディアなど主要外信は、北朝鮮が7月に開かれる東京オリンピックに参加しないと明らかにしたことについて、南北対話を再開したいという韓国の希望が絶たれたと報じた。

　ロイター通信とAFP通信は6日、北朝鮮の東京オリンピック不参加の知らせを報道し、「オリンピックが行き詰った状態に陥った平和の対話を蘇らせる触媒剤になることを望んだ韓国の希望が絶たれた」、「オリンピック開催で対話を再開するという韓国の希望に試合終了を知らせるホイッスルを吹いた」と表現した。

　ニューヨークタイムズ（NYT）は「韓国は東京オリンピックが南北首脳級にとってスポーツ以上の問題を議論する場所になることを望んだ」と伝えた。

　これらのメディアは2018年の平昌（ピョンチャン）冬季オリンピックを皮切りに南北対話の扉が開き、3度の南北首脳会談と2度の米朝首脳会談につながったと強調した。

　当時、金与正（キム・ヨジョン）労働党副部長は北朝鮮の代表団として参加し、開幕式では南北選手が挑戦半島旗を持って入場した。女子アイスホッケー種目では南北単一チームが出場したりもした。

　ロイター通信は、文在（ムン・ジェイン）大統領が東京オリンピックでも南北単一チームを出場させて関係改善に向けたきっかけを再び作ること希望していたと話した。文大統領は昨年1日の光復節の祝辞でも東京オリンピックが南北、日韓、日朝、米朝対話の機会になる可能性があると話した。

　北朝鮮の不参加で、2018年の南北首脳会談で合意された2032年夏季オリンピックの南北共同誘致計画にも支障が生じる見通した。

　外信は、北朝鮮は新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）危険が原因で参加しないと明らかにしたが、すでに北朝鮮内部では新型コロナの拡散が深刻であると予測した。

　北朝鮮は1年前、新型コロナを阻止するために国境封鎖まで強行した上、国際社会の制裁まで加わり、90年代の大凶作のような経済的困難に直面しているという分析が出ている。CNNは、平壌駐在ロシア大使館によると、海外の外交官や国際救護員も日常生活で困難を経験し、数か月間海外に逃避していると伝えた。

　AFP通信は、北朝鮮の不参加が日本に対する“抗議性”の性格を帯びている可能性もあると分析した。米国とともに北朝鮮に対して人権など敏感な事案を問題視する日本に反発するための決定である可能性もあるということだ。日本は日本人拉致被害者の送還を要求しているが、北朝鮮は「生きている日本人はすべて送還した」と主張している。

　一方、北朝鮮が1972年の初出場以来、夏季オリンピックに参加しなかった事例は、ソ連主導のボイコットに参加した1984年のロサンゼルス五輪と1988年のソウル五輪だけだ。