これまで東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は旭日旗が日本内で広く使用されており、政治的宣伝ではないため、搬入禁止品から除外していた。しかし、東京都内の無観客方針の決定によって、東京オリンピックで日本の観衆の「旭日旗応援」はかなり少ない見通しだ。
これについてソ教授は「東京都は無関係だが、宮城県、静岡県、茨城県で開かれるサッカー、自転車などでは観客を許容するという立場であり安心できない状況だ」と説明。また「2019年、日本で開催されたラグビーW杯で、競技場内での旭日旗応援だけでなく、東京の街のあちこちで旭日旗の応援が飛び交った事実を忘れてはならない」と付け加えた。
特に、ソ教授は「今回は日本にいる韓国人の積極的な情報提供が重要だ。また、テレビおよびモバイルで東京オリンピックの試合を視聴する際、ネットユーザーの情報も重要だ」と伝えた。
ソ教授は、東京オリンピック期間中に競技場内外で旭日旗が発見された際、東京で現地取材する世界の主要メディアに情報を提供し、「旭日旗=戦犯旗」であることを広める計画を立てているという。
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