映画「非常宣言」、逆バイラル被害の疑惑浮上…音源買占めがうわさされたマーケティング業者が関連か

韓国映画「非常宣言」が、“逆バイラル”の被害に遭っているという疑惑が浮上している。評価点を下げるために意図的に悪評を書きこむ“書き込み部隊”が動いたという背後に、「音源買占め」の中心になったマーケティング業者まで注目されている。

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　最近、オンラインコミュニティーには、「非常宣言」に対する良くない口コミが実際の観客の評価ではないという疑惑が出てきた。

　相次ぐ特定の書き込みが、バイラルマーケティング会社Aの主導のもとに作成されたものだという主張が広がっている。この会社Aが最近、「非常宣言」を除いたかなりの韓国映画に投資したというのを理由に挙げ、そのためライバル作品となる「非常宣言」に逆バイラルマーケティング（書き込みの助長や中傷文などで否定的な世論を形成すること）をしているというのだ。背後として指摘されている会社Aは、少し前に歌謡界を取り巻いた「音源買占め」がうわさされた会社であり、さらに映画ファンの注目を集めた。

　これに対して「非常宣言」の投資配給会社ショーボックス側は8日、マイデイリーに「コミュニティーに疑惑が掲載される前から逆バイラルに関する情報提供があった。続けて情報提供があったので、このまま見過ごすわけにいかない状況となり、情報を集めているところだった。現在、慎重に見守っている状況だ」と立場を明らかにした。