乙巳条約は不当、高宗が駐欧州公使に訓令出していた

【ソウル24日聯合】大韓帝国初代皇帝の高宗が、日本による韓国支配を決定付けた乙巳条約（第2次韓日協約）締結直後の1905年12月、欧州の修好国政府に条約の不当性を伝えるため、欧州駐在の大韓帝国公使らに訓令を送っていたことがわかった。
　明智大学のチョン・サンス教授によると、高宗の側近だったフランス人のトレミュラー政務顧問がドイツ外交部次官に送った手紙から、こうした事実が確認されたという。チョン教授が発見したこの手紙は、ドイツ外交部の文書保管所に保管された韓国関連文書のひとつで、1906年5月にフランス語で作成された。大韓帝国の現状に対する説明と乙巳条約の不当性を訴える高宗の外交的努力が記されており、高宗がドイツ皇帝のヴィルヘルム2世に宛てた密書を伝達する際にトレミュラー氏が同封した。

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　手紙によると、高宗はイ・ヨンイク軍部大臣とドイツ・ロシア・フランス駐在の公使に訓令を出し、「条約は不当であり承認しない」という大韓帝国の確固たる意思を駐在国政府に伝えるよう指示した。「この国が繁栄を取り戻すには、過去と同じ行動をするのではなく、米国や他の外国人に門戸を開き、日本人と同様の権利と特権を与えるよう求める」と指針を示している。

　この訓令に対する返信がなかったため、高宗は1906年1月に2回目の訓令を出すとともに、ドイツのヴィルヘルム2世ら修好国の皇帝にも直接親書を送った。また乙巳条約の源泉無効を強調した国書を作成し、英国のロンドン・トリビューン紙記者を通じ各国首脳に送っている。