財団側によると、イさんは「国を取り戻した日を思いながら、日帝強占期(日本による植民地時代)の強制動員により犠牲となった方々のために使ってほしい」と1億ウォン(約1100万円)を寄付した。
同財団は、2018年に大法院(最高裁)で勝訴が確定した徴用被害者とその遺族に対する賠償金と遅延利息を日本の被告企業の代わりに支給し、被害者追悼事業を担当してきた。
イさんは実父が朝鮮戦争参戦者であるため、自走砲K9爆発事故で殉職した軍人の子どもや北朝鮮の地雷で被害を受けた兵士、天安艦財団、陸軍士官学校などへの寄付を行ってきた。
Copyright 2024YONHAPNEWS. All rights reserved. 40