LPGA英語使用義務化は自滅行為、NYタイムズ

【ニューヨーク28日聯合】全米女子プロゴルフ協会（LPGA）が来年から全選手に英語使用を義務付け口述評価を実施することを決めた。これに対し差別問題だとの指摘が出され論争が広がっている。
　ニューヨークタイムズは28日、「LPGAの悪いアイディア」と題した社説を通じ、英語義務化は英語を駆使できない選手に対する差別問題を引き起こしかねないと主張し、差別的規制を選手らに適用することは侮辱であり自滅行為だと指摘した。

LPG の最新ニュースまとめ

　こうした規制が他のスポーツにも適用されるならば、プロバスケットボールリーグ（NBA）の姚明（中国）やプロ野球の数多くの外国人選手らも存在しなかっただろうとし、LPGAはこれ以上の外国人選手を望んでいないように見えると評した。LPGA賞金女王のロレーナ・オチョアはメキシコ、過去10年間LPGAを支配したアニカ・スレンスタムはスウェーデン出身のほか、120人のLPGA選手のうち45人は韓国人選手が占めているなどと紹介し「LPGAは海外から優秀な選手が参加することでおさめた自身の国際的成功に逆行している」と述べた。このほか、LPGAは後援企業に選手をより魅力的に見せるため英語使用義務化を決めたとしているが、重要なのは能力であり言語力や出身国ではないと強調し、米国のスポーツ選手が他国で競技する際は現地の言語を話せなくてはならないのかと疑問を提起した。

　同紙はまた別の記事で、LPGAのこうした方針は国際的なあざけりや疑惑を招いているとし、これに対する読者と全米男子プロゴルフ（PGA）選手らの批判を紹介している。PGAチャンピオンシップ、全英オープンなどメジャー大会で最近相次ぎ優勝したパドレイグ・ハリントン（アイルランド）は、LPGAの決定に「驚くべきこと」とコメントし、情報を伝えた人に言葉が不自由な人はLPGAに出場できないということかと尋ねたという。また、「女子スポーツ選手としてLPGAの差別的決定に当惑しているという韓国選手らは訴訟を提起すべきだ」という読者意見も紹介した。