個人のファンド資産のうち、株式ファンドの割合が急速に増えている。一部では、間接投資を積極的に行うようになった個人がリスクを顧みず過度に投資しているのではないかという懸念の声も上がっている。

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 ファンド評価会社のゼロインは22日、18日現在の公募型の株式ファンドの設定額は35兆6694億ウォンで、マネー・マネージメント・ファンド(MMF)を除く全公募型ファンドの設定額の45.64%に達すると明らかにした。

 公募型ファンドに占める株式ファンドの割合は、2003年末の15.8%から2004年末に10.1%まで下がったものの、その後上昇に転じ昨年末は33.7%まで拡大した。今年も年初から拡大傾向が続いている。一方、債券ファンドの割合は急激に下落している。2004年末には49.7%と、全公募型ファンドのほぼ半分を占める勢いだったが、昨年末には18.5%に急減し、現在は11.1%にとどまっている。

 これに対し私募型ファンドの場合、株式ファンドの割合が2003年末の3.8%から2004年末に4.3%、昨年末には7.4%と比較的緩やかながらも上昇を続け、現在は昨年末を下回る7.2%となっている。債券ファンド割合はやはり縮小しているものの、その速度は公募型に比べると格段に緩やかだ。

 ゼロインのファンド評価チームは、「間接投資の拡大は望ましい現象だが、個人の株式ファンド拡大速度が速すぎる」と指摘している。一方で昨年の収益率が大幅に落ちた債券ファンドの割合は急速に縮小しており、混合ファンドの人気も大きく落ちたと説明した。これはリスク管理を考えず高い収益ばかりを求める投資傾向の結果だと分析し、債券ファンド、混合ファンドなども資産配分の面からある程度割合を高める必要があると指摘した。

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