大韓サッカー協会、サッカー関係者5千人に「サッカー共生支援金」支給

大韓サッカー協会（KFA）が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、経済的な困難に直面したサッカー関係者のために「サッカー共生支援金」を支給する。

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　KFAは新型コロナでサッカー関係者が前例のない困難に直面しているだけに、特段の措置が必要だという判断の下、3億5000万ウォン（約3100万円）の「サッカー共生支援金」を準備したと発表した。

　支援対象は、リーグおよび大会中止で収入の直撃を受けたユース指導者と審判だ。学校はもちろん、クラブチームまでKFA小中高リーグに登録された783チームの所属指導者とKFA登録審判全員に支援金が支給される。全体人数は約5000人に達する。

　支援金は、協会の役員や従業員、指導者らが自主的に返納した給与の一部で造成された。 ホン・ミョンボ専務をはじめとする協会役員（室長級以上）は20%を返納し、職員も自発的な同意を経て10%を返納した。 パウロ・ベント氏、コリン・ベル氏、キム・ハクボム氏ら各代表監督、そして年齢別の指導者・専任指導者らも自発的な同意の下、給与10%を返納した。

　KFAは役員や従業員、指導者らの参加で造成された金額を、単にコスト削減のレベルでのみアプローチするのではなく、困難に直面しているサッカー関係者らを助けることに一部使用することで意見をまとめた。