韓国は昨年8~9月に行われたアジアハンドボール連盟(AHF)主管のハンドボール男女アジア予選で、中東の審判が中東チームに有利な判定を繰り返したと主張し、試合のようすを収めたDVDを国際ハンドボール連盟(IHF)に提出するなど日本と協力して抗議を続けていた。これを受け、IHFは12月に予選をやり直すことを決定した。
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しかし、IHFが今月中の再試合実施を決めたにもかかわらず、開催日程や場所が決まっていないなど進行が遅れている。そのため、KOCは書簡を通じIOCに協力を要請したという。あわせてIHFにも書簡を送り、決定通りに再試合を実施するよう求めている。
大韓ハンドボール協会も日本ハンドボール協会と協力し、今月中に再試合を行う方策を模索している。同協会の鄭亨均(チョン・ヒョンギュン)常任副会長は、日本オリンピック委員会(JOC)もIOCとIHFに督促の書簡を送ることで日本協会と合意したと説明した。第三者となる中国に再試合の主催を要請したが、中国はこの件に巻き込まれたくないとの反応を見せたとし、開催地がなければ韓国と日本で男女別にそれぞれ再試合を開催する計画もあると話している。
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