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5日(本日)、ADORは公式コメントを通じて「当社は先日12月3日に所属アーティスト『NewJeans』との専属契約が有効に存続するという点を、法的に明確に確認しようと、ソウル中央地方裁判所に存続契約有効確認の訴訟を提起した」と明らかにした。
続けて、「所属アーティストとの問題が、法的判断を通じて解決されることは望まなかったが、事務所とアーティスト間の専属契約が一方の主張だけで軽く解除されるものではないという点を、アーティストはもちろん多くの利害関係者に確認してお伝えする必要がある、という判断のもと不可避な決定を下した。何より、アーティストと事務所間の健康な信頼関係を土台に成長してきたK-POP産業、さらに韓国大衆文化産業の根幹を守ろうとする判断を、裁判所で明白に求めようとするもの」とし、「このような知らせをお伝えすることになって重い気持ちだが、アーティストの方々が専属契約が適法に解除されたと誤解して、現在締結されている専属契約に違反する方法で芸能活動をしたり、それによって韓国国内外の業界関係者に予想できなかった被害や混乱が発生することを防ぐために」と強調した。
ADORは、「こんにちのK-POPはアーティストの才能と絶え間ない努力、ノウハウを持った事務所の全幅的投資と信頼、この2つのシナジーで発展してきた。成敗をあらかじめ見積もりにくい不確実な状況の中で、長い間事務所のサポートが先行されなければならないのが大衆文化、特にK-POP産業の必要不可欠な特性」とし、「事務所の先行的サポートは、この期間中に事務所とアーティストが一緒に成長することができるという期待と信頼に土台を置いたもので、これを前提に相互同意して合意したものが専属契約」とした。
そうして、「この基本的な合意が守られなければ、長時間不確実性に耐えて投資という名の全面的な信頼を送ってきた事務所の努力は無力になり、どこでも保全されることができなくなる。すなわち、この産業にこれ以上体系的なサポートや投資とシステムの高度化は、期待することができなくなり、幾多の人々の汗と夢でスピーディーに発展してきたK-POP産業の成長の好循環が切れていくようになることを、私どもは何より憂慮している」と明らかにした。
最後に、「『NewJeans』と共にするというADORの立場は、今も変わりがない。専属契約の効力に関し、司法部の判断を求めるのとは別に、アーティストの方々との十分で真剣な議論が必ず必要であると考える」とし、「ADORの役職員たちの数回に渡る丁寧な要請にも関わらず、いまだアーティストの方々とのコミュニケーションの機会を持つことができていないが、私どもはアーティストと当社間に積もった不必要な誤解を解消するために、絶え間ない努力を傾ける。『NewJeans』の音楽を愛してくださる方々に、もっと良い活動で報いることができるように最善を尽くす。ADORと『NewJeans』のメンバー全員が賢明に現状況を乗り越えることができるように、多くの支持と応援をお願いする」とつけ加えた。
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