崖っぷちの「NewJeans」、独立活動認められず…メンバーは休養へ

「NewJeans」が裁判所の独立的な活動禁止の決定を不服として申し立てた異議申請は認められなかった。裁判所の判断により、「NewJeans」は本案訴訟の一審判決が出るまで、ADORの事前承認や同意なしに独自の活動を行うことができない。「NewJeans」が依然としてADORへの不信感を示していることから、活動中断の流れは当面続く見込みだ。

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　ソウル中央地裁民事50部（首席部長判事キム・サンフン）は16日、「NewJeans」メンバーの仮処分異議申請を棄却した。「NewJeans」は、作詞・作曲・演奏・歌唱などのミュージシャンとしての活動、放送出演、広告契約の交渉・締結、広告出演や商業的な活動など、ADORの承認や同意なしに独自に芸能活動を行うことは許されない。

　裁判部は先月21日、ADORが「NewJeans」を相手に起こした「企画会社地位保全及び広告契約締結等禁止」の仮処分申請を受け入れ、全面的に認容する決定を下していた。仮処分を申請した当事者は、棄却された場合、不服としてすぐに二審に控訴することができる。ただし、相手方は異議を申し立て、それが認められなかった場合に控訴できる。「NewJeans」メンバーは、仮処分認容決定が下された当日に裁判所に異議申請を行ったが、この日、裁判所はこれを棄却した。

　「NewJeans」とADORの法的争いは、二審に持ち込まれる可能性が高い。「NewJeans」は異議申請が棄却されたため、高等裁判所に控訴することができる。この場合、二審で改めて判断が下される見込みだ。これとは別に、ADORが「NewJeans」メンバーを相手に起こした専属契約効力確認の本案訴訟一審は進行中だ。

　「NewJeans」と所属事務所ADORは、今月3日に専属契約紛争を本格的に開始した。5人のメンバーは昨年11月、義務不履行などを理由に信頼関係が破綻したとして、ADORに一方的な専属契約解除を宣言した。これに対し、ADORは12月にソウル中央地裁に専属契約効力確認の訴えを提起した。

　裁判所は先月、ADORが「NewJeans」の5人のメンバーを相手に起こした「企画会社地位保全と広告契約締結禁止」の仮処分申請を認容し、「NewJeans」の活動にブレーキをかけた。裁判部は「ADORは『NewJeans』に対し、専属契約上の重要な義務を大部分履行した。信頼関係が破綻する程度に至ったと断定することは難しい」と述べた。「NewJeans」は11項目の契約解除理由を提示したが、裁判所はこれを一つも認めなかった。

　独自に芸能活動をしてはならないという判決だが、「NewJeans」はADORへの復帰ではなく活動中断を宣言した。「NewJeans」は「裁判所の決定を尊重し、活動をしばらく休止することにした」と、表向きは裁判所の判決を尊重する姿勢を示したが、事実上ADORへの復帰の可能性を一蹴した。

　さらに「NewJeans」は、米タイム誌とのインタビューで、裁判所の判決について「K-POP産業が一夜にして変化するとは思わなかった。これが韓国の現実なのかもしれない」「韓国が私たちを革命家にしようとしているようにも感じる」と述べ、K-POPシステムを批判する発言をした。

　今月3日の本案訴訟の第一回弁論期日でも、ADORと「NewJeans」側は激しく対立した。当時、ADOR側の代理人は「和解や調停の可能性はないか」という裁判部の質問に対し、「和解を希望する」との立場を表明した一方、「NewJeans」側は「被告の心理状態などを考えると、そのようなことを考える状況ではないようだ」と述べた。

　現在、活動を中断したメンバーは休養を取っている。メンバーのミンジとハニは今月13日、独自に運営するインスタグラムアカウントに近況写真を投稿し、イタリア・ローマで観光する様子を公開した。