「『NewJeans』独自の活動はNG」…裁判所、ADOR側の主張を採用…仮処分の認容を決定

韓国ガールズグループ「NewJeans」が、独自の活動をしてはいけないという裁判所の判断が出た。

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　21日（本日）、ソウル・中央地裁民事合意50部は、HYBE傘下レーベルADORが「NewJeans」のメンバーを相手に起こした“企画会社の地位保全および広告契約締結などの禁止”仮処分申請について、認容の決定を下した。

　「NewJeans」は昨年11月、ADORに専属契約の解除を知らせる記者会見を開いた後、独自の活動を続けていっている。すると、ADOR側は専属契約有効確認の訴訟を起こし、この訴訟宣告が下されたことに先立って、「NewJeans」が独自的に広告主と接触しようとする試みを防ぐとし、“企画会社の地位保全および広告契約の締結などの禁止仮処分”を申請した。

　以降、ADORは「NewJeans」の作詞、作曲、歌唱など音楽活動と、その他すべての付随的活動まで禁止してほしいと仮処分の趣旨を拡張した。これに関連し、ADORは「仮処分が進行中の状態で『NewJeans』が新曲発表、大型海外公演予告など活動を拡大したため、やむを得なく仮処分申請の趣旨を拡張した」とし、「これは活動を制約しろということではなく『ADORと共に』、『契約を守って』芸能活動を共にしようという趣旨」と強調した。

　そんな中、「NewJeans」のメンバーは最近、新しい活動名を公募した後、「NJZ（エヌジェイジー）」としてグループ名を変更すると明らかにした。また、3月に香港で開催される「ComplexCon Hong Kong」に、新しい名で初のステージに立つと予告していたが、これと関連し、公演の主催側にADORとHYBEのパン・シヒョク議長の圧迫が加えられたと主張している。